uniConnect は、オフィスの内外線番号をiPhoneから場所を問わず利用できるPBXシステムとして、2009年10月にリリースされました。翌年、Android OSに対応、2011年2月には『オフィスから卓上電話を消失させる』をスローガンにuniConnect II を発表、会社番号での発着信に加え、保留や転送を実現。2013年1月には、各種条件転送やBYOD 対応を施したuniConnect II+、同年10月に携帯回線通話とVoIP通話の切替えに対応し、ユニバーサルデザインを採用したuniConnect 3を発表しました。
2014年7月には、各通信キャリアの料金プランに最適な接続方式を選択できる機能を追加するなど、uniConnectは移り変わる時代のニーズに応じて、常に進化してきました。
“どこでもつながる、外でも切れない。オフィスの電話のすべてが手の中に”uniConnect は、これからもビジネスパーソンの『働き方』に変革を与えるべく進化していきます。
uniConnectダイヤラーって何？
uniConnect は、卓上電話機やソフトフォン、スマートフォンで利用できるFMC 対応PBX システムです。スマートフォンには、専用のダイヤラーアプリケーションが用意されています。
では、『uniConnect ダイヤラー』とは何か？
uniConnect は、携帯電話番号（090/080-xxxx-xxxx）に加え、会社の内外線番号をスマートフォンに持たせる（FMC）ことができます。uniConnect ダイヤラーは、スマートフォンに割り当てた「会社の内外線番号」で発着信するための専用ダイヤラーです。
スマートフォンに標準で搭載されているダイヤラーと同じ操作で、会社の固定電話番号（例えば03-xxxx-xxxx や050-xxxx-xxxx、内外線xxxx）で電話をかけることができます。当然、会社の番号にかかってきた電話を、そのままスマートフォンで受けることもできます。
つまり、オフィスにいても、お客様先にいても、移動中でも、会社の番号で発着信できるようになるので、外出中のビジネスの機会損失リスクを減らしたり、いつでもどこにいても本人につながることで顧客満足度の向上などが期待できます。
スマートフォンなのに『固定番号』で発信
uniConnectダイヤラーを使って会社番号でお客様に電話する場合の流れを見てみましょう。
まず、uniConnect ダイヤラーに相手先の番号を入力し、発信します。もちろん、アドレス帳や履歴から相手を選んで発信することもできます。すると、システムに発信先の番号がパケットで送信されます。
次に、システムから自分のスマートフォンに電話がかかってきます。
かかってきた電話を取ると、システムから発信先に電話をかけにいき、通話がはじまります。
つまり、システムが発信元と、発信先の両方に電話をかけることで双方がつながり、相手との通話ができるようになります。この方式を「コールバック方式」と呼びます。コールバック方式の最大のポイントは、すべて企業の契約固定回線側から発信、接続されることです。スマートフォン側に通話料を発生させたくない、私物の端末を業務利用（BYOD: Bring Your OwnDevice）する際の公私分計などに有効です。
実は、uniConnect 開発当初、発信方法は「コールバック方式」のみでした。この方式は、FMC では一般的な方法ですが、『普通に電話をかける』ときの動作と比べると、発信ボタンを押した後、システムからの着信に応答する操作が余計ですよね。そこで、普通に電話をかけるときと同じ操作性でスマートフォンの内線化を実現するべく、新たな発信方式として「コールフォワード方式」が追加されました。
それでは、コールフォワード方式による発信の仕組みを見てみましょう。
ダイヤラーに相手先の番号を入力し、発信ボタンを押すと、システムに相手先の電話番号をパケットで送信します。
次に、スマートフォンからシステムへ発信し、システムから相手先に発信されます。
コールフォワード方式の場合、通常の携帯通話同様、端末から発信し相手先に電話がかかりますので、ユーザーは操作上の違いを意識することなくスマートフォンからの会社番号発信が可能となります。個人、法人ともに通信キャリア各社の「通話定額」プランを利用することで、通話料の低減を図ることも可能です。
コールバック方式、コールフォワード方式、どちらの発信方法を利用するかは、uniConnectダイヤラーの設定画面で簡単に行えます。私物のスマートフォンなのか、会社支給のスマートフォンなのか、加入プランや利用状況に応じて、ユーザーごとに選べるのも便利ですね。
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実は、特許を取得しています！ uniConnect の着信方式
uniConnect を採用していただいた多くの企業から高く評価されている機能の1つに、『着信時番号表示』があります。
会社の内外線番号にかかってきた電話がスマートフォンに転送着信する場合、一般的なPBXでは当然、自社の番号が表示され、元の発信者の電話番号は表示されません。これでは、誰が会社番号宛に掛けてきたのかわからないままスマートフォンで応答することになるのでとても不便です。しかし、uniConnect の場合、相手の電話番号がちゃんと表示されるのです。
どんな仕組みで着信番号が表示されるのか？それでは、uniConnect の着信方式について、詳しく見てみましょう。
まず、発信者が会社番号に電話します。
システムは、発信者の電話番号をパケットでスマートフォンに送信します。
その後、システムからスマートフォンへ会社番号への着信電話を転送します。
すると、呼び出し音が鳴るとともに、スマートフォンに発信者の電話番号が表示されます。
もちろん、着信履歴にも着信番号は表示されます。打合せ中や移動中で電話に出られなかった場合も、着信履歴を見れば、誰から電話がかかってきたのか確認できます。FMCに対応しているPBX システムは他にもありますが、そのほとんどがVoIP アプリケーションでの対応のため、端末が消灯状態であったり、パスコードロックが掛かっているとすぐに電話に出られません。uniConnect は、通常の携帯着信にて会社番号宛の電話を受けることができ、かつ発信者の番号が着信時に表示されるのでとても便利です。
この技術は、特許も取得しています。（特許第5486484 号）
uniConnect の通話は、会社のお財布にものすごく優しい！
いつでもどこでも手元のスマートフォンから会社番号で発着信できるようになるため、外出の多い営業さんは、突然やってくるチャンスにもタイムリーに対応できて、ビジネスを逃さなくなります。
効率的なモバイルワークを実現するuniConnect。
実は、会社のお財布にもとっても優しい機能を持っています。
それは、着信時の通話コスト。会社の固定番号にかかってきた電話がスマートフォンに着信する際、システムからスマートフォンへの発信に通話料が発生します。会社の固定回線とスマートフォンのキャリアが同じ場合、キャリアが提供する固定回線向けの定額サービスを利用することで、通信費を抑えることもできますが、BYODなど、端末によって通信キャリアが異なる場合は、どうしても転送時の通話料がかかってしまいます。
従来の携帯電話やPHSに比べてパケット料や端末の価格が高いスマートフォンは、どうしてもコストが高くなってしまいがち。少しでもコストを抑えながら効率的な働き方を実現したいと考え、BYOD の導入を検討する企業も多くあります。しかし、コスト抑制を目的にBYODを導入したにも関わらず、通話料がまったく抑えられなかったらもったいないですよね。
そこで、uniConnect では、通信キャリア各社の「新料金プラン」を利用した着信方式を備えることで、この課題をクリアしています。『着信』なのに、カケホーダイの料金プランを活用？！と驚かれる方もいらっしゃるのではないでしょうか。uniConnect の開発者の頭にひらめいた、ユニークな着信方式をご紹介します！
まず、発信者が会社番号に電話をかけると、システムからスマートフォンに発信元の電話番号をパケットで送信します。
スマートフォンには、発信者番号と同時に通知されたポップアップに応答すると、スマートフォンからシステムに応答します。
これで、発信者と電話が繋がります。着信なのに、スマートフォン側からシステムへ発信しているので、この部分の通話料は、「カケホーダイ」内に納まるのです。
今や仕事に欠かせない存在となった携帯電話。仕事をする上では、携帯電話の通話料を気にして、電話をかけることを減らしたりできないですよね。相手からかかってくる電話を減らすように操作するなんて不可能です。しかし、その通話料金は、会社全体でみると何十万にも膨れあがっていて、コスト削減に頭を抱える方も多いのではないでしょうか？
特にスマートフォンの導入ともなれば、パケット通信の料金も加わり、悩みはさらに増える一方です。初期コストの抑制としてBYODを導入したものの、ランニングコストがまったく削減できていない…となったら、元も子もありませんよね。
uniConnect の「カケホーダイ」を活用した着信方式『ピックアップ着信方式』を利用すれば、BYOD環境下でも通話料を定額化することが可能です。
もちろん、発信方式の設定と同様に、uniConnectダイヤラーの設定画面からユーザー自身で簡単に設定することができます。
段階的にBYODを導入している、一部の社員にのみBYODを許可しているなど、社員によってスマートフォンの利用状況が異なる場合でも問題ありません。企業のビジネス展開に合わせたスマートフォン導入を後押しします！
